2016年04月21日 (木) 21:32:00

ガートナーによる日本における「人工知能」に関する意識調査の結果やいかに?

人工知能などによる雇用の代替可能性については、このブログでも今年2016年1月7日付けで野村総研の推計結果を引用したりして、専門外ながら、それなりに注目しているところですが、先週4月12日にガートナーから日本における「人工知能」に関する意識調査の結果が発表されています。54.6%が10年以内に人工知能による仕事への影響がある、としているほか、41.3%が人工知能的なものに関するスキルを獲得したいと回答しています。ガートナーのサイトからグラフを引用して、簡単に紹介しておきたいと思います。

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上のグラフは、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認した結果であり、人工知能が「仕事を奪う」あるいは「サポートする」を合計して、過半数の54.6%が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることが明らかにされています。人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが伺えますが、「仕事を奪う」よりも「サポートする」が4倍に達しており、かなり楽観的な見方といえるかもしれません。

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次に、上のグラフは、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについて質問した結果です。見れば判る通り、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答しています。一方で、「様子見」も32.0%いたりします。私は定年も近いので、後者になりそうな気がします。本調査は、ガートナーのユーザー企業のITリーダーを対象に実施されたものであり、回答者は私なんぞよりも人工知能に対する意識が高いのかもしれません。
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